最近のファミリーレストランでは、入店して席に着くとそのままタッチパネルで料理を注文し、配膳ロボットがそれを運んできて、食事が終わると再びタッチパネルでオンライン決済を終えて店を出るところが増えた。
入店から退店まで定員と直接コミュニケーションを交わすことなく食事が終わるのである。
そうした対応については人によって良し悪しの意見は分かれるだろう。人と人が相対することがないことを、煩わしくなくてよいと感ずるか、味気ないと感ずるかは人それぞれだ。僕自身は飲食店のそうした対応は、とても便利で気を使わなくてよいと思う。
だが人と人とが相対して、感情をつなぎ合うことで心を和ませることが必要な仕事には、そのようなスタイルは向かないのかもしれない。そういう意味で介護業務は、そこまでオートメーション化するのはそぐわないのだろう。
しかし介護実務の場面・場面を切り取って考えると、その一部はテクノロジーを取り入れて全自動という形で業務改善することは必要だ。介護人材不足がさらに深刻化することを考えると、それは最も重要な課題でもある。
そのような中で、介護保険最新情報Vol.1458では、介護現場の清掃・配膳ロボットや飲料ディスペンサー／とろみ給茶機、再加熱キャビネット／カートに新たな補助金が支給される旨が通知されている。
ロボット掃除機などの清掃ロボットや給茶機は、かなり以前から介護現場でも導入が進んでいる。
しかし配膳ロボットを利用している事業者は決して多くはないだろう。
だがこの配膳ロボットは、考えられている以上に優れもので、介護実務の場で活躍できるものだ。
配膳ロボットは、食堂内のテーブル配置をマッピングしておけば、特定のテーブルまでお盆に乗せた食事を運ぶことができる。それだけではなく施設内をマッピングすることで各個室へと料理を配膳・下げ膳することもできる。
ただこれによって介護業務負担が大幅軽減することはないだろう。なぜなら運んだお膳を食卓テーブルに乗せ換え、食事介助を行うのは介護職員であるからだ。
そもそも配膳だけを考えれば、この業務を介護職員に行わせている介護施設はかなり少なくなっており、ほとんどが厨房業務の委託業者の調理員の仕事に替わっている。厨房業務を委託していない介護施設であっても、配膳は介護助手の仕事としているところが多い。むしろ未だに配膳を介護職員の業務としている介護施設は、その古いシステムの改善が急がれるだろう。
しかし配膳ロボットによって運搬できるものは料理だけではないということが、介護業務の省力化につながる可能性がある。各個室へシーツやタオルなどの備品を運搬することも可能で、AI搭載の配膳ロボットの中には、入居者との日常会話が可能なものがある。
配膳ロボットが普及する段階で、さらに様々な工夫がされ、介護業務の軽減につながる使い方も見出せるように思える。そう考えたとき、今補助金対象になっているこの時期に、こうしたロボットの導入を検討してみることは大いに有りだ。
補助金は限りあるものなのだから、この時期を逃せば購入は全額自腹になってしまうので、スピード感を持った検討と決断が求められる。
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