介護職員の労務負担を軽減できる機器は、性能が年々向上しており、使える機器が多くなった印象がある。

例えば、見守りセンサー・インカム・交換回数が少なくても快適に装着できる高性能おむつ・バイタルデータの計測機能を装備した寝具やベッド（スマートベッド）・自動で体位変換や体圧分散をしてくれる高性能エアマットレスなどは、使いこなすことで大幅に介護業務負担を軽減できる。

特に一人の職員で多数の利用者対応をしなければならない介護保険施設の夜勤では、おむつ交換の数と体位交換の回数が大幅に減るだけで、夜勤者の業務負担軽減効果はかなり高まる。

そのことは介護職員の身体・精神の両面でゆとりが生まれることにもつながり、ヒューマンエラーを減少させるだけではなく、働く意欲の向上にもつながっている。

だからこそこうした機器を活用しない手はないのだ。それが介護DXにもつながるし、生産性の向上にもつながっていく。

これらの機器導入については、それを推し進める国の政策が相まって、現在でも補助金が支給されているので、介護事業経営者や、現場の最高責任者である管理職は、今のうちに必要な数を備える努力をして、介護職員が働きやすい職場を目指すべきだ。
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それをしようとしない介護事業経営者や管理職は、前時代的経営感覚しかない人間で、これからの介護事業経営のセンスはないといって過言ではない。

同時にこうした機器導入の目的を、人員削減に直結させようとする考え方も、いかがなものかと思う。

確かに日本社会の生産年齢人口の減少スピードは尋常ではなく、全産業に渡って労働者が足りない社会になっていく。そのために人に替わる機器の活用は待ったなしである。

しかしそうであるからと言って、せっかく機器を使いこなして業務負担軽減につながった途端に、実際にそこに張り付けることができる人材さえも削ってしまえば、従業員の意欲はしぼんでしまう。

もしもに備えて、人が少なくなっても機器を最大限に活用して業務を回せる体制作りをすることは必要だが、それによって実際に従業員が減らされて、業務負担感は軽減されないのであれば、そこで働く人はいずれパンクし、バーンアウトしてしまうだろう。

まずは働く環境を良くして、余裕を持って利用者対応できることで、介護の仕事を面白く感じさせることが重要だ。そのような介護事業を目指して介護DXを図り、相乗効果として人を少なくできるのであれば、それに越したことはない・・・。そんなふうに考えるべきではないのだろうか。

そこを間違えてはならないと思う。
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