まず最初にお知らせを一つ。CBニュースの今年最後の連載記事として、次期制度改正案を検証する記事を書いた。
CBニュース連載記事
その記事が昨日アップされているので、参照いただきたい。

CBニュースの連載は、もう7年以上続いている。来年もパワーアップして、毎月１回の更新を続ける予定なので是非よろしくお願いします。

さて話は変わって、今日の本題に移ろう。

科学的介護の確立が模索される中で、各サービスに横断的に新設された加算が、「科学的介護推進体制加算」である。

現在この加算がない訪問介護や訪問看護についても、2024年度の報酬改定以後は同様の加算を新設することが検討されている。

この加算要件であるデータ提出によって、LIFE（科学的介護情報システム）に集められた情報から、介護の方法と結果の因果関係を導き出そうというのが、国が考える科学的介護である。

そこではどのようなデータが集められているのかを改めて確認してみよう。
科学的介護体制推進加算
上記は施設サービスの科学的介護体制推進加算における登録情報をイメージ図にしたものである。

居宅サービス及び居住系サービスは、登録情報の詳細部分が若干異なるものの、ほぼ同じような情報登録を求めている。

すると表の向かって左部分は、BIをもとにしたADL情報と栄養・口腔機能情報ということになる。すると定期的にBI検査は必ず行う必要があるのだから、その結果をもとにして算定できるADL維持等加算があるサービスは、それを科学的介護体制推進加算と併算定しない手はないということになる。

向かって右部分は、認知症の有無とその状態についての情報登録を求めており、意欲の指標（Vitality index）を用いるなどして、関心・意欲の低下や意思疎通面の状態との因果関係が何かを導き出そうとしているように思える。

これらの情報を分析し、口腔機能と栄養状態の因果眼系、口腔機能および栄養状態と身体機能や認知症との因果関係などを導き出そうとしていることが読み取れる。

本当にそれが読み取れるかどうか、科学的介護がこの情報によって導き出せるのかどうかはともかくとして、国はそこから自立支援やQOLの往生に結びつく科学根拠を導き出そうとしているのである。

介護事業者は、そこに対応した情報提出を今後も求められているわけであり、LIFEというシステムがなくならない限り、それは永遠と続くことになる。

科学的介護推進体制加算のための情報提出は、少なくとも6月に1回行う必要があるわけで、認知症の状態もその都度確認しなければならない。その状態はどのような根拠をもとに確認しているだろうか。

老健や介護医療院や訪問・通所リハビリといった医療系サービスにおいては、長谷川式認知症スケールやMMSEを用いて、認知症の機能検査を定期的に行っているところがほとんどである。よってその結果を情報提出のデータ根拠としているところが多い。

ところが特養や通所介護といった福祉系サービスでは、利用者ごとの認知症検査を定期的に行っていないところが少なくない。そのため検査結果ではなく担当介護職員への聞き取り結果を、登録情報としているところが少なくない。

いうなればそれは介護職員の印象を根拠としているようなものだ。しかしそれでは認知症の状態確認の根拠としては弱いと言わざるを得ない。

科学的介護を導き出すための情報が、そのように非科学的であっては問題だと思う。福祉系サービスであっても、きちんと定期的に認知症の機能検査をすべきである。

その時の検査法として僕が推奨しているのが、CogEvo（コグエボ）というアプリだ。

長谷川式やMMSEなどの検査法は、被験者の置かれた状況のほか、評価する人の質問の仕方や習熟度などから大きなブレが生ずることがあり、正確な状況把握がしづらいという弱点があった。

その点CogEvoは、5つの認知機能のそれぞれの凸凹を測定する定量的なアセスメントで、自分の認知機能を自分でチェックできるアプリであり、第3者の評価者が必要なく、結果にぶれもないという特徴がある。

まさに科学的根拠に基づいたロジックで判定できる検査法が、CogEvo（コグエボ）であると言ってよいのである。

同時にこのアプリは、認知症予防トレーニングができるので、認知症リハビリとして活用できる優れものだ。

そこで行うことができる認知症リハビリ、認知症予防トレーニングは、時間と場所を選ばずに実施できるもので、ひとりでも、小集団でも実施できる。愉しみながら実施できるので、毎回の通所サービス利用時などに、苦がなく実施できるし、アイディアと工夫によって、実施する方法の幅は無限に広がる。

是非張り付いた文字リンク先から、CogEvo（コグエボ）の詳細を確認して、まずは無料試行から始めていただきたいと思う。

こうした優れたアプリを使いこなすことが、今後の介護事業経営において、勝ち組へと進む道であると考えるのである。
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