医療・介護経営のためのウエッブマガジンCBnewsマネジメントの連載が64回を数えた。

この連載は月1回の更新だから、64回ということは、もう5年以上も連載記事を書き続けていることになる。連載を始めた頃にはこんなに続くとは思わなかったが、ずいぶん長い期間の連載となったものだ。これもひとえにキャリアブレイン社と読者の皆さまのおかげである。この場を借りて改めて御礼申し上げたい。

一昨日アップした記事は、通所介護の今後の経営視点についてなので、関係者の方は是非ご覧になっていただきたい。

さてコロナ禍は終息の気配が見えず、一層猛威を振るっている。僕は1回目のワクチン接種を終えて、2回目ももうすぐの予定だが、1日も早くワクチン接種率が7割を超えることを願いたいものだ。

こうした中、コロナ禍以前と以後では、生活スタイルが大きく変わった人が多いと思う。マスクが日常的に使用されるアイテムになったことも大きな変化だろう。

僕は眼鏡常用者であるために、コロナ禍以前はマスクが苦手だった。眼鏡が曇ってしまうからだ。しかしマスクをしないことが犯罪視されるかのような状況が生まれて、そんなことは言っていられなくなった。

そのため眼鏡店で店員さんに、「どうしたら眼鏡が曇らずマスクができますか」と聴いたところ、やはり唯一の方法は曇り止めを使用することだった。そのため今では外出先にも曇り止めを持ち歩くのが当たり前になっているが、一旦曇り止めを塗れば、雨などに濡れない限り4〜5日は効果が持続することも分かった。

ただし問題はそれだけではなく、マスクは息苦しくて嫌だった。コロナ禍以前に、施設内でノロウイルスなどの感染症が流行した折などは、施設内でマスク着用が義務化されたが、施設長室という個室で執務する機会が多かった僕は、そこではマスクを着用していなかったし、施設内を移動する際にマスクを着用する場合も、鼻をマスクから出して歩くという、「ズル」をしていることも多かった。

しかしコロナ禍以後は、そのようなことも許されなくなって、しっかりマスクをかけて歩くようになったが、いつの間にか息苦しさというものも感じなくなった。要は慣れなんだろう。

講演もコロナ禍当初はアクリル板で仕切るだけで、マスクを着用しないで話すことが多かったが、コロナ禍が拡大するにつれ、そういうことも許されない雰囲気になった。オンライン講演で、PCから話しかける際も、視聴者は講師がマスクをしている方が安心して聴くことができるという理由で、自分の周囲に誰もいない状態でもマスク着用で話すことが多くなった。

当初は、マスクをして2時間も話し続けられないだろうと思っていたが、何のことはない、これも慣れで何時間でもマスクを着用して話すことに問題を感じなくなった。ただし1枚のマスクで話し続けられる時間はせいぜい2時間だ。唾で濡れてしまうので、新しいものに変えながら、マスク越しに話をすることになる。

日課のウオーキングも、当初はマスクが息苦しく、うっとおしかったが、それも慣れた。むしろマスクをしていた方が、適度な負荷がかかって心肺機能が向上するような気さえするし、冬は防寒にも優れており、今はコロナ禍と関係なく、マスクはウオーキングの際の必須アイテムになってしまった。

そのため自宅ではたくさん使い捨てマスクがストックされている。
マスクのストック
一時のようにマスクは品薄ではないのに、ついつい買い物ついでに目についたマスクを買ってしまって、その数は増える一方だ。

介護事業者でも職員がマスクを着用して働くことは当たり前になっているが、コロナ禍が終息しても、その習慣は継続が必要かもしれない。新しい感染症が、いつどこで発生しないとも限らないからだ。

それとともに直接介護に携わる職員は、目の粘膜からの感染を防ぐためのゴーグル着用も日常化してほしい。航空会社ではCAが、マスク+ゴーグルを着用する客室対応が当たり前になっている。介護事業者はこの部分の意識がまだ低いように思う。

それとともに利用者が密になりやすい食堂やホール、外部の面会者との面会室などは、ごく当たり前に空間除菌する習慣も身に着けたほうが良い。次亜塩素酸水による空間除菌が健康被害につながりかねないというフェイクニュースに惑わされて、それをしない介護施設でクラスター感染が発生している。

使用後95.5%の医師が継続使用を希望する空間除菌法」で紹介している除菌水などは、安全で効果も証明されているのである。

これらの予防対策にかかる経費に対し、昨年度の第2次補正予算で、「かかり増し経費の助成金」を国が支給した。

ところがこの申請を行った介護事業者は5割に満たない結果だったそうである。この助成金は、理由さえつけば広く経費が認められており、すべての介護事業者が申請可能なのに、それを行っていないのは今後の介護事業経営に対する危機感が薄すぎると思う。

「知っているが申請していない」という29.5%の介護事業者は怠慢この上ないし、「知らない」という13.2%の事業者は、「情報はお金を出して買ってでも得る時代」の事業経営から脱落せざるを得ない危険性をはらんでいる。

この助成金に対する申請率の低さが、やがては介護事業者に対する各種助成金の支給に影響してくるだけではなく、経費が掛かっていない結果とみられた場合は、今後の改定介護報酬単価にも影響してくることを、介護事業経営者はどれだけ理解できているのだろうか・・・。

アフターコロナの社会は、経済回復優先社会となり、社会保障費増に対する圧力が強まることを忘れてはならないのである。
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