村上ファンドショックでもあるまいが、ライブドアのブログサーバーの不良で昨日は書き込みが出来なかったので、一昨日の続きを今日書く。

今回の褥瘡予防マニュアルにしても、先にサイトで公開している「看取り介護指針」にしても、僕は自分で独自に作成しているが、ネット掲示板にはよくこうした指針やマニュアルに関して「雛形がないか」という質問がある。

雛形が必要なときもあるが、ケアサービスの根幹に関わる部分は、たとえ雛形があっても、必ずその部分は各施設や事業所のサービス提供方法にあわせて変える必要があり、逆に、他施設が作った指針やマニュアルを、そのまま自施設に取り入れてしまうと、現場のケアサービス自体を変えなければならないような問題が出てくる場合がある。

それがサービスの向上に結びつくものであれば良いが、単に作業工程や書式を複雑化し、業務負担だけが増える、という現象を引き起こすことをしばしば経験している。

これでは何のための指針やマニュアルかわからない。

今回の老企43号規定では、褥瘡の褥瘡ハイリスク者を「日常生活自立度が低い入所者等」とあいまいに規定し、それらの方に褥瘡予防の為の計画の作成、実践、評価が行われていること。

としている。

しかしそれらを施設介護計画とは別個にアセスメントして計画を立て、モニタリングするのでは作業負担があまりにも大きすぎる。

僕は今回作成した褥瘡予防対策マニュアルでは、施設における褥瘡ハイリスク者について「アセスメントツールMDS2.1により褥瘡の問題領域に該当する場合はハイリスク者として褥瘡予防の対策を施設介護計画の中に盛り込む」とし、施設介護計画のアセスメントをそのまま使うこととして、さらにその対策の計画は「この計画は施設介護計画の中に包括して定めることとする。」として施設介護計画の中で高リスク者の褥瘡予防対策プランを立てることにし、定期的な評価も「褥瘡予防対策担当者はケアマネージャーと協働し施設介護計画に定める褥瘡予防計画に従って適切な褥瘡予防の実践が行われているかを、定期的に評価しなければならない。」としてケアプランと一体的に評価できるように定めた。

これで十分だろう。褥瘡対策が今までも不十分だったわけではないし、あまり担当者としての新たな業務負担を増やしてしまうことで、本来業務や、実質的な褥瘡予防のキュアサービスに影響があってはならないのだ。

このように自分で指針なり、マニュアルを作るということは、現在の業務とそれを充分マッチさせ、業務負担が増加しない形でシステムだけはきちんと整理整頓できるというメリットが多いのだ。他人が作ったものではこうはいかない。

だからその他の書式にしても、ほとんど自分で考えて作ることが多い。

ところが、どこをどうめぐりまわってくるのか、他の施設や事業所の方から「うちはこんなのを使っているよ。参考にしてみる？」と見せられた書式が、過去に僕が作った書式であったりする。

なんて答えてよいやら、こんなときはただただあいまいに返事をしておくほかはない。

介護・福祉情報掲示板（表板）